ジョン・メイナード・ケインズが1936年に発表した『雇用・利子および貨幣の一般理論』は経済学の歴史における一大転換点である。
この著作はそれまでの古典派経済学の基本的な前提を覆し、現代の経済政策に多大な影響を与えた。
ケインズは経済が自己調整機能に頼るだけでは完全雇用を維持できないとし、政府の積極的な介入の必要性を説いた。この革新的な理論は戦後の多くの国々の経済政策に深く影響を及ぼし、「ケインズ革命」とも称される。
本稿ではこの『雇用・利子および貨幣の一般理論』がどのようにして経済学のパラダイムを変え、後世に多大な影響を残したかを詳述する。
ケインズ革命とその影響
ケインズの理論は古典派経済学の基本前提である「市場の自律的な調整機能」を否定し、経済が自動的に完全雇用に達するとは限らないことを示した。
彼は需要の不足が不完全雇用を引き起こし、経済が長期間にわたり低迷する可能性があると指摘した。このため、政府が積極的に介入し、需要を刺激することで経済を安定させるべきだという考え方が広まった。
この考え方は「ケインズ革命」と呼ばれ、特に第二次世界大戦後の先進国において、多くの経済政策に大きな影響を与えた。例えば、アメリカではニューディール政策が実施され、公共事業を通じて雇用を創出し、景気回復を図った。
財政政策と政府の役割
ケインズ理論の中核には政府の積極的な財政政策がある。彼は経済の不況期には政府が公共事業を行い、社会保障を強化することで総需要を刺激し、経済成長を促進すべきだと主張した。
このアプローチはニューディール政策や戦後の福祉国家の構築に大きな影響を与えた。1944年のブレトンウッズ会議ではケインズの思想が国際通貨制度の設計に反映され、国際通貨基金（IMF）と世界銀行が設立された。これにより、各国が協調して経済安定を図る枠組みが形成された。
マクロ経済学の発展
『雇用・利子および貨幣の一般理論』はマクロ経済学の基礎を築き、多くの経済学者に影響を与えた。
例えば、ポール・サミュエルソンはケインズの理論を発展させ、ケインズ経済学と古典派経済学を融合した「新古典派総合」を提唱した。彼の著作『経済学』は経済学教育において長らく標準的な教科書として使われ、ケインズの思想を広めるのに貢献した。
また、ミルトン・フリードマンのような批判者も、ケインズ理論への反論を通じて、マクロ経済学の発展に寄与した。フリードマンは貨幣供給量が経済の重要な調整機能を持つとする「マネタリズム」を提唱し、ケインズ理論に対する重要な異論を提供した。
失業とインフレーションのトレードオフ
ケインズ理論の影響の一つに、失業とインフレーションのトレードオフの概念がある。
フィリップス曲線は失業率とインフレーション率の間に逆相関があることを示し、政策決定者に対して、経済の安定化を図るための重要な指針を提供した。特に、1960年代には多くの国でこのトレードオフに基づいた政策が実施された。
しかし、1970年代に入ると、オイルショックによるスタグフレーション（高失業率と高インフレーションの同時発生）が発生し、この理論に対する再評価が進んだ。これにより、ケインズ理論の適用範囲やその限界についての議論が活発化した。
ケインジアン政策の限界と批判
ケインズ理論は1970年代以降、さまざまな批判に直面した。
特に、フリードマンを代表とするシカゴ学派はケインズの財政政策を批判し、貨幣供給量の管理によるインフレーション抑制を重視する「マネタリズム」を提唱した。フリードマンは政府の積極的な介入が経済の不安定化を招く可能性があると主張し、自由市場の機能を強調した。
また、合理的期待形成仮説を主張する新古典派経済学者は経済主体が政府の政策を予見し、それに対して適応するため、政府の政策介入の効果は限定的であると論じた。これにより、ケインズ理論の妥当性についての議論がさらに深化した。
現代のケインジアン
近年、世界金融危機や新型コロナウイルスのパンデミックによって、ケインズ理論の再評価が進んでいる。
リーマンショック後の経済対策として、多くの国で大規模な財政出動が行われ、ケインズの考え方が再び注目された。また、パンデミックによる景気後退に対する各国政府の財政政策も、ケインズ理論に基づいている。
ラリー・サマーズやポール・クルーグマンのような現代の経済学者は低金利環境下での積極的な財政政策の必要性を訴え、ケインズ理論の有効性を再確認している。彼らは政府の積極的な介入が経済の安定と成長を促進するために不可欠であると主張している。
現在の経済危機で再注目されているケインズ
『雇用利子及び貨幣の一般理論』は経済学の枠組みを一変させ、その影響は今なお続いている。
ケインズの理論は景気循環や失業問題に対する新しい視点を提供し、政府の役割を再定義した。特に、現代の経済危機において、その教えは再び注目を浴びている。
例えば、気候変動対策としてのグリーンニューディール政策や、ユニバーサルベーシックインカム（UBI）の議論にも、ケインズの影響が見て取れる。さらに、持続可能な経済成長を目指す上で彼の理論は新たな指針を提供し続けている。
ケインズの思想は単なる過去の遺産ではなく、未来への指針として、今後も経済政策において重要な役割を果たし続けるであろう。
